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■集団ストーカー・電磁波犯罪被害■

1名無しさん@おーぷん:2017/11/24(金)10:03:52 ID:sad()
ネット上に溢れる精神病関連・集団ストーカー・電磁波犯罪、テクノロジー犯罪関連情報、書き込みのほとんどは、加害者か加害側の人間が、真相がバレない
よう偽被害者を装ったり偽情報を混ぜたスレやレスを多数行うことで、本当の被害者やその情報を隠す意図で組織的に広められたものがほとんどです。 たとえば、
電磁波犯罪の追究に関連して、ユダヤ、イルミナティ、過敏症云々などと科学的な根拠がないことを書き連ねるなどして本当の情報の信ぴょう性を下げたり、興味
を逸らしたり、複数人や同一人物の複数IDの自作自演で話題を変えたり真相に触れるものの人格攻撃に終始したり関係ない話題が書いてある他スレやレスを上げ
まくって触れてほしくない話題や情報が人目につかないよう埋もれさせるといった手口です。
2ちゃんねるや大手掲示板では、対象スレにBOTや人海戦術で関係のないレスの多重投稿を繰り返し1000レスまで到達させて埋もれさせたり、全くレスを
せず他のオカルト情報スレを乱立させて対象スレ自体を埋もれさせ検索上位に表示されないよう謀らうといった手口があります。
ネット全体を埋め尽くす情報統制に加え、被害を訴える会やHPなどもどこか胡散臭い偽情報を意図的に含ませたり、統合失調症は電磁波犯罪被害ではなく病気で
あると吹聴するなど、ミスリード目的の為の自作自演の団体の可能性があるので注意が必要です。
54名無しさん@おーぷん :2018/05/10(木)20:49:01 ID:mXA
■ネット「世論操作」 請け負う会社の正体 Jキャストニュース/2006/8/10 19:45

ネット上の世論を操作するために「工作員」が暗躍してカキコミをする。こうした仕事を企業から請け負っている会社があるのは間違いないようだ。「ネット風評監視
サービス」を売り物にするある会社はJ-CASTニュースの取材に、情報操作のカキコミまで業務としてやっていることを認めた。
「ネット世論操作」の問題は、ボクシングの亀田興毅選手の試合判定を巡ってクローズアップされた。試合を放送したTBSや亀田選手に対するバッシングカキコミが渦巻
く中、TBSや亀田選手を擁護するコメントが不自然に並び、「TBSが監視サービス会社A社を使って工作させたのではないか」という疑惑を生んだのだ。もっとも、TBSも
A社も関与は認めておらず、真相は藪の中だが、こうした工作をしている会社は間違いなく存在している。
55名無しさん@おーぷん :2018/05/10(木)20:49:16 ID:mXA
特殊な技術でカキコミを隠すこともできる? 「工作活動」を監視するサイトも登場

「ネット風評監視サービス会社」とは何なのか。ある大手新聞はA社を

「250人が24時間態勢でネットを巡回し、依頼企業の風評や流出情報を監視。掲示板の中傷が過熱した場合には、書き込みで誘導し、悪意を緩和させる措置も取る。企業は
情報漏れやうわさを早期に発見し、風評被害を最小限に抑えることができる」 と紹介している。
こうしたサービスは00年頃から増え始め、ネット上の掲示板に誹謗中傷や事実無根の情報を書き込まれた際に、企業イメージの低下を最小限に抑えるため、サービス会
社がカキコミを監視し、問題があるカキコミをクライアント企業に通報する、というのが始まりだった。
それが、通報に加え、問題投稿のブロック、サイト管理者への削除依頼、さらには特殊な技術でカキコミを隠したり、過熱した議論を沈静化させるための「火消し」の
カキコミまでするようになった。風評被害を感じている企業にとっては有難い存在だが、カキコミは匿名が殆どのため、知らないうちに「情報操作」されていることになる
。ユーザーにとっては心底腹の立つ話というわけだ。

ttps://www.j-cast.com/2006/08/10002482.html?p=all
56精神医療と電磁波犯罪の歴史 :2018/05/24(木)21:47:24 ID:CRC
■部落民と在日朝鮮人による集団ストーカー
ttps://anago.5ch.net/test/read.cgi/rights/1255949063/

■同和・在日・部落と集団ストーカー■
ttp://anago.open2ch.net/test/read.cgi/mass/1518075977/l50

■さたうたらう元代表(仮名)と集団ストーカー・仄めかし■
ttp://ai.2ch.sc/test/read.cgi/bouhan/1514687965/0-



57精神医療と電磁波犯罪の歴史 :2018/06/16(土)08:18:47 ID:x4s
■人間を“瞬間沸騰”させる中国最新「電磁ビーム」に高まる警戒…海洋進出、デモ鎮圧、“恐怖政治”に利用か

ttps://www.sankei.com/west/news/141224/wst1412240003-n1.html

人間を電子レンジに…

チャイナ・ポリー・グループ(中国保利集団)が開発した「WB-1」という兵器で、先月11~16日に中国で開催された珠海(ズンハイ)エアショーで公開された。
国際軍事専門誌を発行する英国の軍事コンサルタント会社、IHSジェーンズなどによると、WB-1は強力なミリ波のビーム(電磁波)を発し、人体の水分を沸騰させ
る。ビームを当てられた人は電子レンジに入れられたような状態となり、耐え難い熱さを感じるという。ビームが届く有効距離は80メートルだが、電源などを強化すれば
1キロにまで伸びるという。
58指向性電磁波で過呼吸症状 :2018/06/27(水)17:40:12 ID:WlK
■「1000人のロシア人、金で雇われ偽ニュース拡散」アメリカ上院に報告書

The Huffington Post / 2017年04月04日 16時46分 JST

ps://www.huffingtonpost.jp/2017/04/04/troll_n_15797774.html

アメリカ上院情報委員会は3月30日、ロシア政府が少なくとも1000人のインターネット・トロール(ネット荒らし)を雇い、大統領選挙中に、民主党大統領候補だっ
たヒラリー・クリントン氏にとって不利になる虚偽のニュースを拡散させたという報告書を受け取った。
上院特別情報委員会のマーク・ウォーナー上院議員(民主党)は3月29日、公聴会前の記者会見を開いた。会見には、上院特別情報委員会のリチャード・バー委員長
(共和党、上院議員)も同席した。

ウォーナー上院議員は会見で、以下のように語った。「私が懸念しているのは、1000人を超えるトロールが存在し、ロシアの組織から外へ向けて活動し、当時「ボッ
トネット」(コンピュータウイルスの一種である、自動化プログラムに感染したパソコンやサーバーで構築されたネットワーク)と言われていた一連のシステムを、実
際に乗っ取っていたという報告です。このボットネットでは、特定のエリアでニュースを作り出すことが可能でした」

この報告は、3月にハフィントンポストUS版が調査した結果も反映している。クリントン氏と民主党候補を争ったバーニー・サンダース上院議員(無所属)が選挙期間中
、大量のフェイクニュース攻撃を受けている。
59指向性電磁波で過呼吸症状 :2018/07/01(日)20:57:01 ID:43L
■ネット工作請負企業一覧 <掲示板監視・投稿監視会社>

ピットクルー 株式会社    
株式会社 ガーラ       
イー・ガーディアン 株式会社 
株式会社 ガイアックス    
日本エンタープライズ    
株式会社 ライトアップ    
60精神医療と電磁波犯罪の歴史 :2018/07/31(火)16:38:40 ID:1hi
■中国「ネット監視」も人海戦術 1件「9円」のカキコ部隊が世論誘導 米ハーバード大調査 / サンケイデジタル 2016.6.6 05:00

ps://www.sankei.com/west/news/160606/wst1606060011-n1.html

謎の情報工作集団「五毛党」

 米ハーバード大のデータ分析研究チームの報告が話題を呼んでいる。中国政府が報道や情報の統制をするため、SNS上で年間、約4億8800万件もの「カキコ」をしてい
たことが分かったからだ。米CNNが伝えた。
 中国当局はグーグルやフェイスブック、ツイッターのようなソーシャルメディアを日常的にチェック。当局にとって、都合の悪いキーワードが拡散していないか厳しい監視の
目にさらされている。
61精神医療と電磁波犯罪の歴史 :2018/08/21(火)20:48:52 ID:hTC
■「世論操作」のためにはいくら必要なのか・・・・世界で広がる情報工作サービス / プレジデントオンライン版

p://president.jp/articles/-/23005

世界で広がる情報工作サービス

昨年の米国大統領選を契機に、「フェイクニュース」という言葉が注目され始めた。根も葉もないデマ情報、若干の真実が交じるも文脈を大きく捻じ曲げた記事など、虚偽のニ
ュースが、ネットを中心に跳梁跋扈している。

この6月には米国のITセキュリティ企業・トレンドマイクロが、フェイクニュースに関する衝撃的な報告書を発表した。そこで明らかにされたのは、フェイクニュースを生み出し
広めるビジネス、いわば“フェイクニュース工作サービス”が、すでに世界で利用されているという事実だ。さまざまなサービスを利用する際の推計コストまでが提示されている。

中国のある企業は1000~1500語のコンテンツ制作を200元(約3300円)で請け負い、中国の人気ソーシャルメディアで24時間以内に1万人のフォロワーを獲得するサービスを300元
(約4900円)、100台のスマートフォンを遠隔操作し自動でクリックさせるサービスも10万元(約164万円)で提供している。
またロシアでは、YouTubeのトップページに動画を2分間表示すると3万5000ルーブル(約6万5000円)、YouTubeに100件のコメントを載せると150ルーブル(約280円)というサービ
スがあるようだ。
62松下一郎 :2018/08/27(月)13:15:13 ID:BGG
普通の人を子供の頃から囲って、遊び道具にしてる連中がいます。
日本の害虫です。皆でたたき出しましょう。

http://toro.2ch.sc/test/read.cgi/seiji/1535337714/
63生物学的な指標と検査のない精神病 :2018/10/07(日)17:55:49 ID:L7H
>>61 つづき

1年に4000万円程度で可能

報告書ではさらに、選挙や国民投票における大規模な世論操作の推計も紹介している。
対象地域やテーマに応じてカスタマイズされたウェブサイトの購入が3000ドル(約33万円)。ニュース配信とサイト更新費用が月5000ドル(約55万円)。プロモーションが月3000
ドル。その他、SNSやニュースメディアに登場させる費用、ニュースに対する肯定的な投稿・コメントの掲載費用などを合わせると、40万ドル(約4400万円)ほどかければ多数の
人々に影響を与えられるという。大金ではあるが、国家レベルの施策であれば、1年に4000万円程度なら現実的なコストだろう。

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